《シェルター理念》 何が正しいかを考える
《経営基本方針》 創造・革新・挑戦
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シェルターの基本理念
フィロソフィー
1. 私たちは、”超一流の住まいづくり”の創業精神にのっとり、人生の原点である住宅の質を北米・ヨーロッパを凌ぐ水準まで向上させ、「シェルター」を人生のステータス、建築のブランドにし、クライアントに喜びと感動を提供します。
2. 私たちは、接合金物構法と木質耐火部材を開発したパイオニア企業としての誇りを持ち、人間力とスキルをたかめ、木構造技術世界No.1を達成し、都市(まち)に森をつくる「木造都市」を実現します。
3. 私たちは、現状に甘んじることなく、あくなき研究・開発により、他にないもの・できないものを創造して新しい社会価値をつくり、変動する社会とお客様の欲求を見極め我社を革新し、社業の発展を通じて世の生成発展に貢献します。
世界で認められた木造建築技術
接続金物工法である「KES構法」や木質耐火部材の「COOL WOOD」などで国内外で数々の特許を取得。関わった建築物は、農林水産大臣賞や文部科学大臣賞、GOOD Design賞など多くの受賞を受けています。
受賞歴
- 1987.4
「米国タコマ市の名誉市民賞」（木村一義）
- 1994.2
山形しあわせ銀行（現きらやか銀行）「しあわせ産業賞」
- 1995.10
財団法人日本発明振興協会「田邊発明功労賞」（木村一義）
- 1998.3
国土庁（現：国土交通省）「地域活性化貢献企業賞」
- 2004.11
社団法人発明協会「発明協会山形県支部長賞(KES構法)」（木村一義）
- 2009.4
経済産業省「元気なモノ作り中小企業300社」選定
- 2010.3
「文部科学大臣表彰 科学技術賞 技術部門(KES構法)」（木村一義）
- 2010.11
「山形県産業賞」
- 2011.1
林野庁長官感謝状 木づかい運動 国産材利用推進部門
- 2012.2
「民間部門農林水産研究開発功績者表彰 農林水産大臣賞」（木村一義）
- 2012.5
社団法人日本木造住宅産業協会「木造耐火建築普及 功労者表彰」
- 2012.8
Ernst & Young、新日本有限責任監査法人
「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー・ジャパン 東北地区大会ファイナリスト表彰」（木村一義）
- 2013.4
「黄綬褒章」（木村一義）
- 2014.4
低炭素杯2014「最優秀ストーリー賞(森林整備を促す「木造都市®づくり」への挑戦)」
- 2014.6
山形県環境保全協議会「環境保全推進賞 県知事賞(木造技術革新による県産木材利用・森林整備促進)」
- 2015.10
「第6回 ものづくり日本大賞 製品・技術開発部門 特別賞(2時間耐火木構造部材「COOL WOOD®」の開発)」（安達広幸、武田純一）
- 2018.1
山形新聞、山形放送「第61回 山新3P賞 繁栄賞」
- 2018.10
公益社団法人発明協会「平成30年度地方発明表彰 東北経済産業局長賞(木質耐火部材)」
プラチナ構想ネットワーク「第6回プラチナ大賞 大賞」・「経済産業大臣賞」(木造都市づくりへの挑戦 －都市に森をつくる－)
- 2018.11
環境省「平成30年度地球温暖化防止活動 環境大臣表彰 技術開発・製品化部門(木造都市づくりの基盤技術開発)」
- 2019.4
りそな中小企業振興財団、日刊工業新聞社「第31回 中小企業優秀新技術・新製品賞(木造高層ビル)」
- 2019.4
「平成31年度 文部科学大臣表彰 創意工夫功労者賞(芸術的建築物を創る曲線とひねりの木質部材の考案)」（佐藤和洋、佐藤正治）
- 2019.12
東北経済産業局「第8回ものづくり日本大賞 製品・技術開発部門 東北経済産業局長賞(3時間耐火技術による木造高層ビル)」（安達広幸、伊藤克彦、佐藤弘光）
- 2020.4
「文部科学大臣表彰 科学技術賞 技術部門(木質耐火部材の開発)」（木村一義、安達広幸）
- 2020.12
山形県「川村造林記念山形県林業賞」
- 2021.1
令和2年度財界賞・経営者賞「経営者賞」（木村一義）
- 2021.2
2020年 日経優秀製品・サービス賞「最優秀賞（COOL WOOD）」
木造建築を通して「都市(まち)に森をつくる」
代表取締役社長 木村仁大
1974年の創業以来、シェルターは技術革新によって木造建築の可能性をひろげてきました。接合金物工法「KES構法」、「木質耐火部材COOL WOOD」、「曲線・ひねり部材 FREE WOOD」などの先駆的な技術を開発し、大規模木造建築はもとより、高層の木造ビルや芸術的な木造空間といった様々なプロジェクトに挑戦し続けています。
地球規模の気候変動への解決策として、また、人々が心身ともに豊かに暮らすことができる環境をつくるため、木造建築によって「都市（まち）に森をつくる」事業を推進いたします。これまでの枠組みにとらわれず、時代の変化に対応して社会から求められる役割を果たし、私たちの目指す「木造都市」の実現に向けて邁進します。
